アメニティCafe

Q&A

QUESTION INDEX

①3階建てに付ける家が多いのですか?

ホームエレベーター発売当初は、3階建て住宅への納入がほとんどでしたが、現在では約半数近くが2階建てになりました。高齢化社会、バリアフリー、リフォーム、狭小地住宅等の需要増を背景に、十数年前は約500万円だったものが、200万円台になり手頃になったこと、木造住宅にも増えてきたことが要因と考えられます。

②木造住宅でも設置できるのですか?

木造住宅でも対応可能です。
(ただし、設置するのに木造補強材が別途必要となります。)

③既存住宅やリフォームにも設置できますか?

必要設置スペースが確保されていれば、既存住宅やリフォームでも対応可能です。設置の際はエレベーターの確認申請を役所へ提出して頂かなくてはなりません。増改築の場合、増築面積が10㎡以上の場合は、建物の確認申請も必要となりますのでご確認下さい。また、建物の強度が確保できない場合は、昇降路内にエレベーターを支える鉄塔(自立鉄塔)を建てて頂かなくてはいけません。この工事は建物側の工事となります。

※確認申請とは・・・
建物を建てる場合、建築基準法に適合していなければなりません。それには法規に適合しているかどうか必要な図面等をつけて申請し、役所で確認してもらう必要があります。確認申請はすべての建物に要求され、確認を受けない建物は建築することができません。

④二世帯住宅に設置できますか?

できます。
しかし、将来的に家族以外の方へ賃貸できるようなレイアウトの場合、設置できないケースもありますので行政庁への確認が必要です。(例:外階段しかない住宅など)

⑤階段を壊してエレベーターだけにしようと思いますが、大丈夫ですか?

エレベーターを設置した場合でも、必ず階段は必要になります。地震や火災などでエレベーターが使えない場合の移動手段が必要になるからです。

⑥建築基準法で、メンテナンス契約を結ばなければいけないと決められているのでしょうか?

ホームエレベーターは、最先端技術を含めた精密機械の集合体です。長年にわたって安全な運行を維持するためには、専門技術員による定期的な点検が必要ですので、点検契約を締結することをお勧めします。そして、エレベーターの所有者には、常時適法な状態に維持することが建築基準法第8条で義務づけられています。

⑦故障した場合、どこから来てくれるのでしょうか?

24時間のサービス情報センターから最寄りの支店・営業所・出張所へ連絡をし、連絡を頂いてから概ね30分~1時間位でお伺いできるようにしています。但し、離島・山間部の場合は、設置の際にご相談下さい。

⑧停電になったらどうなるのですか?

ホームエレベーターには停電時バッテリー運転装置が標準装備されているため、使用中に停電しても止まってしまうことはありません。バッテリーにより、最寄り階または最下階まで運転し、扉を開けてから停止します。停電により閉じ込められることはありません。電源が復旧するとエレベーターも通常運転できます。

⑨地震がおきたらどうなるのですか?

地震管制装置が付いている場合、本震である揺れの大きな主要動(S波)の前に発生する初期微動(P波)を地震管制装置が感知すると、最寄階まで運転し、扉を開けて停止。震度4未満程度の場合は、一定時間後に自動的に運転を開始。震度4相当以上の場合は、地震の後は休止状態となるので、メンテナンス員の点検を受けて下さい。地震管制装置が付いていない場合、地震があっても、運転し続けます。地震により機器の破損があった場合でも運転するので、大きい地震があった場合は、テスト運転(乗らずにエレベーターだけ往復運転させてみる)をしたり、メンテナンス員の点検を受けることをお勧めします。

⑩車椅子が使えるのですか?

JIS規格の通常サイズの車椅子をご利用の場合は、3人乗りの機種をお勧めします。2人乗りですと、通常サイズ(JISサイズ準拠品 全幅650㎜×全長1060㎜)の車椅子は利用出来ません。ホームエレベーター設置スペースの関係で、どうしても2人乗りでご利用になりたいという場合は、専用車椅子をお勧め致します。また、昇降工程が7mを超える場合は、地震運転管制装置の取付を建築基準法施行令129条の10で義務づけられています。